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前回は、男性育休の取り組みも、実は健康経営につながるという話をしてきました。

今回は、男性育休推進に必要な、代替え要因の確保について考えて行きましょう。

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健康経営｜ワークライフバランスと健康経営

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男性育休｜制度導入後の職場の風通し　どうしていく？

男性育休の取り組みは健康経営につながる

2022年（令和4年）10月に産後パパ育休制度が導入され、男性育休の後押しが本格化しました。企業は、男性育休の取り組みを進めていると思いますが、この取り組みが健康経営につながっています。

男性が育休を取得しやすいように「働き方」の選択肢を増やしたり、柔軟な勤務体系を構築することは、プライベートや、趣味の時間、家事・育児などに費やす時間を大切にしてもらうことにつながり、そしてそれが、従業員の企業への安心感を高め、やる気を向上させたり、健康状態を良好に保つ働きがあると言われているからです。

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男性育休推進を進めるときは業務代替え者による体調不良に気をつける

産後パパ育休が導入されたことで、男性育休の取得率は上がってきています。

男性育休が健康経営につながるなら、もっと取り組みたいという企業も多いのではないでしょうか。しかし、男性育休を健康経営として推進するときは業務代替え者の体調に配慮するように心がけましょう。

育児休業取得者がいた際の企業の対応は、｢同じ部門の他の社員で対応した｣が79.9％と最も高く、次が｢異動｣や｢代替え要員｣となっています。

同じ部門の業務代替者は一時的ではあっても業務量が増えることが想像されます。免疫力が低下し、体調不良になる事が考えられます。

こうなっては、健康経営を進めたいのに、逆効果になってしまいますね。

中小企業向けに代替え要員の助成金もありますが、企業によって、情報管理の観点から代替え要員の確保が難しいという企業もあるでしょう。

業務代替え者の業務量や体調に配慮しながら、男性育休を進めるよう気をつけましょう。

厚生労働省「令和3年度雇用均等基本調査」

厚生労働省「令和4年度雇用均等基本調査」

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